ビットコインがいつかなくなると言われていることを知っていましたか?
価格が上がる、とある意味盲目的に言われている一方、ビットコインの終焉についても言及されています。
ビットコインが終わるなんて聞いてない・・・。
実はビットコインは、その維持システムの脆弱性が指摘されています。筆者も終わらないとは思っていますが・・・。
この記事では、ビットコインがなぜ終わると言われているのかその大きな理由を、技術的な面から分かりやすく解説していきます。
これを読むことにより、ビットコインの世界を取り巻く数々の問題、危機についてご理解いただければと思います。
暴落しただけでも、ビットコインはある意味終わりよね。
- PoW(プルーフオブワーク)という取引承認システムを使っている
- 価格の変動が非常に激しい
- マイニングには多量の電力を消費する
- マイニングが出来なくなるとビットコインは終焉を迎える
その前に仮想通貨の仕組みを知りたい方は、以下を参考にしてください。
【結論】ビットコインはいつか終わらないが・・・
ビットコインは今すぐに終わる可能性は非常に低いです。
ただ、将来的には技術的問題で終わりを迎える可能性もあります。
この結論に行きつく根拠は、記事後半で解説していきます。
ビットコインは数多の技術的問題を抱えています。
この問題点に対処できないようであれば、複合的な理由で価値の暴落や利用者の激減に晒される可能性があります。
また、これはビットコインに限った話であり、アルトコインについてはまた別の問題です。
数多のブロックチェーン、暗号関連の書籍やWebの情報を取り入れた結果、ビットコインが終わりを迎える可能性については否定できない結論となりました。
ビットコインがいつか終わる?抱える数々の問題点
それではビットコインが終わりを迎える可能性について、ビットコインの弱点とともに説明していきます。
以下にビットコインが不安要素を抱える大きな問題点を3つ提示しています。
- スケーラビリティ問題
- マイナーの減少
- 51%攻撃のリスク
ビットコインの問題点①スケーラビリティ問題
スケーラビリティ問題とは、簡単に言えばビットコインの取引速度が遅いことを指しています。
ビットコインは取引に時間がかかるので、通貨としての機能を欠いていると再三指摘されています。
なぜスケーラビリティ問題が発生するのか
スケーラビリティ問題は、ブロックチェーンにおける1ブロック中の取引データ容量が少ない(限られている)ことで発生する問題の一つです。
ブロックチェーンの各ブロックの容量(以下ブロックサイズ)が少ないことで起こる問題のことを総称して、スケーラビリティ問題と言います。
上記の図を見ていただいて分かるように、ブロックチェーンの各ブロックには取引データが詰め込まれています。
基本的に、仮想通貨の取引承認作業は1ブロック毎に実行されます。
ビットコインのブロックサイズは他の仮想通貨と比較して小さいため、取引量が多くなればなるほど取引の承認速度が遅延してしまいます。
1つのブロックに入る量が少ないから、取引量が増加すると承認回数も増加する。だから全体の承認速度が遅延してしまうんですね。
スケーラビリティ問題が引き起こすもの
- 取引遅延
- 手数料の高騰
- 利用者の減少
取引遅延は先ほど説明した通りですね。
手数料の高騰とはこれ如何に。
手数料の高騰とは、ビットコインの送金の際にマイナー(取引承認者)に支払う手数料が高くなることを言います。
取引が混雑してくると、マイナーは手数料を高く設定した取引を優先して承認するようになるからです。
- 取引が遅く
- 手数料も高くしないといつまでも決済されない
そんな通貨を使う必要がありますか?
という純粋な問題から、利用者が減少することも考えられます。
スケーラビリティ問題はビットコインのあらゆる問題に波及していきます。非常に大きな問題点の一つです。
クレジットカードと比較して
ビットコインの取引速度が非常に遅いと指摘していますが、私たちが日常で使用するクレジットカードと比較してみましょう。
ビットコイン | クレジットカード | |
1回の決済速度 | 10分 | 平均8秒~12秒 |
決済手数料 | 実質負担額は取引所により異なる | 無料 |
価格の変動 | ヤバいってもんじゃない | 絶対しない |
ハッキリ申し上げて、通貨としての能力は皆無に等しいです。
ビットコインは今後利用されていく!などと嬉々として書いている記事がありますが、現実をご理解ください。
ビットコインの問題点②マイナーの減少
マイナーとは、ビットコインの取引を承認する作業(マイニング)を行う方々のことを言います。
マイニング作業は難解な計算を多量に解き、答えを導き出す作業です。
マイニングには高性能なパソコンを多量に使用し、計算を行っていきます。
マイニングに成功すると、最も早かった者には一定額のビットコインが報酬として贈呈されます。
つまり、マイニングしビットコインを手に入れることで利益を生み出す、個人や企業のことを指します。
2022年現在において、マイナーとは基本的にマイニング企業を指していると思ってください。
マイニングを行うマイナーが減少すると、いろいろな弊害が出てきます。
※ビットコインやその他の仮想通貨で採用されているPoW(プルーフオブワーク)というシステムのため、マイニングありきのシステムになっています。
マイニングについては下記記事で少し詳しく解説しています。
発行上限の存在
ビットコインには発行上限があり、その数は2100万枚です。
これはあらゆる仮想通貨の中でもダントツに少ない枚数です。
つまり、発行上限に達してしまえば、マイニングで得られる報酬がなくなるということです。
マイニングで得られるビットコインがなくなると、その後にマイナーの報酬となるのはビットコインの送金手数料のみです。
ビットコインの価格がさらに高騰する、または利用者が激増し手数料が沢山入る、などのことが起こらないと高価なマイニングマシンを投入してのマイニングは更に費用対効果の悪いものとなるでしょう。
半減期の存在
マイニングを続けていくだけでも、ビットコインの発行上限に到達してしまうことは目に見えています。
さらに、ビットコインには半減期というシステムが適用されています。
マイニング報酬であるビットコインが4年毎に半減していくシステム。2009年にはマイニング報酬は50BTCでしたが2022年現在では6.25BTCまで減少しています。※正確には21万ブロック毎に半減するようプログラムされています。
頑張ってマイニングしても報酬が下がってきてしまうということですね。
ただ、発行上限に到達するということは、ビットコインの価格が上がることも予想されます。
従って、マイニング報酬が下がってもビットコイン価格の上昇でカバー出来る面があることも事実です。
しかし、半減期に到達後マイニング報酬がなくなった場合、マイナーが減少する可能性は十分にあります。
各国のマイニング規制が強い
各国のビットコインマイニングの規制が非常に強いことも大きな要因です。
事実、中国はマイニング自体を2021年5月に完全に禁止しています。
中国の中央銀行と国家改革発展委員会がふたつの通達を出したのは、9月24日のことだった。ひとつ目は、仮想通貨のマイニングを法律で禁止する通達であり、5月に実施された仮想通貨マイニングの取り締まりを引き継ぐものである。ふたつ目は、すべての仮想通貨取引を違法とし、さらに中国国民に取引サーヴィスを提供しているすべての企業に対し、違法な金融活動に従事しているとみなすというものだ。
出典:中国で仮想通貨が「全面禁止」になった理由と、矛盾もはらむ政府の思惑
中国はもともと、電気料金の安価な国であり、マイニングで消費される多量の電力を利用するには優れた地域でした。
しかし、これらのマイニング規制を受けて今後はアメリカがマイニングトップの国になりました。
このように、大国がマイニングを規制した場合、投資家からも不安要素とみなされビットコインは暴落してしまいます。
暴落の歴史については、下記記事をご覧ください。
環境問題に対する課題
ビットコインはマイニングで消費する電力が非常に膨大です。
一説によれば、ヨーロッパの小国1つの年間消費電力と同等の量が、世界で行われているマイニングに消費されていると言われています。
みなさんもご存じの通り、環境問題は全世界的な問題として、世界が協力し対応している状態です。
そんな中、電力を好き放題利用しマイニングを続けるということは、今後どのようなことを意味するでしょうか。
どんどん規制されると思いませんか?
2022年6月には、アメリカのニューヨーク州もマイニングを禁止する法案を可決しました。
これは完全に電力消費問題に対する規制です。
ビットコインの問題点③51%攻撃の問題
ビットコインをマイニングするネットワーク全体の半数を超える計算能力、つまり51%以上の計算能力を手に入れた場合、ブロックチェーンの書き換えが理論上可能になってしまうことを指します。
ビットコインを支えるネットワーク全体を凌駕する計算能力があれば、ブロックチェーンを書き換えることが出来てしまう。
ブロックチェーンの書き換えとは、これまでの取引履歴の一部または全てを書き換えることを言います。
あったはずのビットコインはなぜか攻撃者のものとなってしまいます。
ビットコインの利用者が減ると51%攻撃を受ける
ビットコインの利用者が減ると
- マイニングで手に入る手数料が減る
- ビットコインの価格が下がる
- ビットコインが普及しなくなる
- 以下ループ
この負のスパイラルに陥った場合、マイニング報酬と消費電力のバランスが崩れ、マイナーは事業撤退せざるを得ません。
マイナーが撤退を始めると、ビットコインネットワーク全体の計算能力が低下するので、51%攻撃の可能性が現実味を帯びてきます。
各国の規制に晒されると51%攻撃を受ける
これまでに説明したように、ビットコインマイニングが各国の規制に晒されるとマイナーは撤退するか別の国へ移転するかの選択を迫られます。
撤退した場合は、ビットコインネットワーク全体の計算能力が低下するので、51%攻撃の可能性が現実味を帯びてきます。
ビットコインが発行上限に到達すると51%攻撃を受ける
ビットコインが発行上限に到達した場合、マイニング報酬が手数料のみとなります。
従って、利益率の悪いマイニング企業は撤退をするしかありません。
撤退した場合は、51%攻撃の可能性が現実味を帯びてきます。
実際にあった51%攻撃
以上で説明した51%攻撃、実は2018年5月に発生しました。
攻撃された仮想通貨はモナコイン。
多量のモナコインを取引所に送金、それを全て法定通貨で出金。その後、圧倒的計算能力によって、「モナコインを取引所に送金した」という取引履歴を改ざんし入金自体が無かったことに。現金のみが攻撃者の手元に動きました。
こちらはセルフィッシュ・マイニング攻撃(Block withholding attack)と呼ばれており、事実上全体の計算能力の33%を保持することで攻撃が可能となると言われています。
偽のブロックチェーンを他のマイナーに公表しないまま生成していき、法定通貨で出金した直後に「最長のチェーン」であることを公表します。ブロックチェーンは「最長のチェーン」を正規とするので、秘密裏に生成していたブロックチェーンを突如公表することで、ブロックチェーンの再編成が可能になりました。
アルトコインは攻撃を受けやすい
アルトコインのネットワークはビットコインやイーサリアムと比較して、計算に参加しているマイナーが非常に少なくなります。
従って、少しの計算能力でアルトコインのマイニングに参加すれば、全体の大多数の計算能力を保持することとなり、51%攻撃を仕掛けやすくなってしまいます。
ビットコインはいつか終わる?まとめ
以上、ビットコインが終わるならどんな終焉を迎えるのか説明いたしました。
基本的には51%攻撃が発生して暴落するルートが最有力かと私は考えていています。
ただ、現在の状況を見ても、それすらも非常に可能性が低いです。
- スケーラビリティ問題
- マイナーの減少
- 51%攻撃のリスク
また、ビットコインは通貨としての存在意義ではなく、また異なった存在意義があるのも事実です。
それについては、今後更に議論を深めていきたいと思います。
ゴールドマンによると、ビットコインは現在、「価値の保存」市場で20%ほどのシェアを占めているという。これは、ビットコインが貴金属や一部の通貨と比較しても、減価せずに長期にわたって価値を保てる可能性のあるものになっていることを意味する。
出典:ビットコイン、「価値の保存」市場で高まる存在感 ゴールドマンもお墨付き
仮想通貨は以上のような理由以外にも、やめとけ!オワコン!だと言われています。
下記記事をご覧いただけますでしょうか。